【暗号資産NEWSまとめ】株式投資にも役立つ最近気になった暗号資産のトピック

仮想通貨

最近は暗号資産関係のニュースやトピックが増えているよね!

それだけ暗号資産の存在が大きくなってきているということなのかな??

だけど、暗号資産関係のニュースってなんか難しくて全然追えてないよ〜(● ˃̶͈̀ロ˂̶͈́)੭ꠥ⁾⁾

そうだよね🌟
暗号資産系のニュースって、何それ初見ですけどっていうワードやフレーズが多くて読む気が失せちゃったりするよね😂

暗号資産に興味を持っている人の多くは、株式投資の延長線上としてだったり、クリプトに将来性を感じて投資しているまたはしたいと思っている人が多いと思います。

そこで今回の記事では、

数ある暗号資産NEWSの中でも「株式投資にも役立つ最近気になった暗号資産のトピック」をピックアップして紹介&解説していきたいと思います!

✍️株式投資にも役立つ最近気になった暗号資産のトピック
✅米ディズニーがメタバース部門を解体
✅AmazonのNFTマーケットプレイスの開設は2023年4月⁉︎
✅ソニー、ゲームプラットフォーム間のNFT送信に関する特許を出願
✅SBI VCトレードとOasysが提携
✅米マイクロストラテジー、約200億円分のビットコインを買い増し

株式投資にも役立つ最近気になった暗号資産のトピック

米ディズニーがメタバース部門を解体

米ディズニー、メタバース部門を解体 事業再編の一環で=報道
米ディズニーは、メタバース構想を進める部門を解体したことがわかった。メタバース部門は約50名で構成されており、今回の解体は広範な事業再編の一環として実施されている。

2022年11月にポリゴン(MATIC)とデジタルグッズ開発で協業することで協業し、デジタルコレクタブル分野で概念実証を行うことが発表されていたにも関わらず、メタバース部門が解体されたとのこと。

この解散は、
ウォルト・ディズニー・カンパニーが行う約7,000人の人員削減のレイオフの一環として、約50人のメタバースチームを解散させた模様。

どれだけ大きな企業や国家でも栄枯盛衰がこれまで必ず起こってきたのと同様に、ディズニーにもその時が訪れたのかそれともメタバース事業がまだ時期尚早なのか。

米ウォルト・ディズニー・カンパニーが行うこのメタバースチーム解散はどちらを示唆しているのでしょうか。そのどちらもなのでしょうか。それとも私の見当違いなのでしょうか。

また、米ウォルト・ディズニー・カンパニーは、
世界の革新的な企業の成長を加速させるために作られた事業開発プログラムとして「2022 Disney Accelerator」の参加企業に、AR(拡張技術)、NFT(非代替性トークン)、AI(人工知能)のような技術を取り扱っていることに特化してWeb3企業を選んでいました。

その目的として、
「Disney Accelerator」に選ばれたWeb3企業とこれからも以下の目的で協業する予定だと語っていました。

実世界、デジタルの世界、仮想世界をつなげた体験を構築するため、新しい技術や物語の舞台の開発をサポートしていくと。
今回選ばれた企業らとともに、これからもイノベーションに取り組み、次の100年間も魔法のような体験を提供していきたいと。

そんな渦中のメタバース部門解体。

次の100年間も魔法のような体験を提供するのがディズニーでないのなら、魔法のような体験を提供する100年間を提供する企業はこれから現れるのかもしれないですね。

AmazonのNFTマーケットプレイスの開設は2023年4月⁉︎

アマゾン、NFTマーケットプレイス開設はまもなくか──米CoinDesk編集者にエラーメール? | CoinDesk JAPAN(コインデスク・ジャパン)
3月24日午後、米CoinDeskの編集者ニキレシュ・デ(Nikhilesh De)は、Amazon公式アカウントから、NFTの購入完了とギャラリーの確認を求め ...

Amazonほどのビックテック企業がNFT市場に参入するインパクトはどれほどのものなのか、気になるところです。

AmazonがNFT市場に参入した場合に行うとされている内容は以下の通りです。

✅デジタル商品としてのNFTの販売
✅NFTを活用したアーティストやクリエイターへの支援
✅プライム会員向けのNFT特典
✅BCGゲーム

AmazonがNFT市場に参入すれば、ブロックチェーン技術とNFTの普及を加速させることは間違いないだろうと考えられます。
現在は限定的なNFT市場が一般層により一層広まり、さらなる発展を遂げていくことが予想されます。

AmazonがNFT市場に本格参入したら、現在最大手のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaは脅威を感じるはずです。
どの分野もそうだったように、多くの脅威となるライバルが参入してくることでその産業は急激に成長します。
独占的な市場だと、先行者のやりたい放題だけど、今後は手数料もグッと下げざるを得ないだろうし(もうすでそうなってきているけど)、プラットフォームの競争化が進むことでユーザーは使用コストが低く済むようになり、ユーザビリティーの向上によって使い勝手も良くなりより一般化していくことでしょう。

アマゾンはまだ公式にコメントしていませんが、暗号資産サイトのThe Big Whaleが、AmazonのNFTサービスは4月24日にスタートすると報じています。
記事によると、名称は「Amazon Digital Marketplace」となるとのこと。

そういえば、2021年末から2022年初頭にAmazonプライム無料NFT獲得のキャンペーンみたいなのやってたよね🌟

手に入れておけば後々もしかしたらいいことがあるかもしれないと思って無料で獲得したのを思い出しました😊

\\アマプラ会員限定で行っていた無料でNFTが貰えるキャンペーンの記事はこちら✨//

Amazonプライム会員、ゲームアカウント連携でNFT無料配布♡
無料でNFTがもらえるキャンペーンとして、Amazonプライム会員限定の無料でNFTを手に入れる方法について説明しています。また、無料で手に入れたNFTが使える「Blankos Block Party」というゲームが何かに関しても解説しています。

ソニー、ゲームプラットフォーム間のNFT送信に関する特許を出願

ソニー、ゲームプラットフォーム間のNFT送信に関する特許を出願
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは世界知的所有権機関にNFT関連の特許出願を行った。様々なゲームプラットフォームで使えるNFTの枠組みを申請している。

しばらくの間株価が横ばいのソニーですが、NFT(非代替性トークン)に関する特許を世界知的所有権機関(WIPO)に申請したことが公表されています。

特許の名称は「ゲーム・プラットフォーム間でデジタル資産を送信し利用するNFTの枠組み」というもので、ユーザーがゲーム内で行うタスクに応じて、デジタル資産と結びついたNFTが提供され、そのNFTについて複数のゲームを横断して使用できるようにするものと説明されています。

さらに、
NFTの所有権は他のユーザーに譲渡可能で、そのユーザーも同様に様々なゲームやプラットフォームでそのNFTを使用できるとの説明が続けられています。

異なるゲームタイトルや、プレイステーションおよびXboxなどの異なるビデオゲームプラットフォーム間で、ゲームの内のスキンや、アートワーク、アバター、武器、さらにゲーム内でキャラクターが活用するスキルなどを使用できたり、他のユーザにー譲渡できるようになることが現実的な話になってきている模様。

株価は横ばいのままですが、嵐の前の静けさなんでしょうか?

SBI VCトレードとOasysが提携

SBI VCトレードがOasysと業務提携、国内普及に向けた取り組みを支援
SBI VCトレードは、Oasysプロジェクトを主導するシンガポールの開発企業Oasys Pte. Ltdとの業務提携を発表した。Oasysが発行するトークン「オアシス(OAS)」や「Oasys ネットワーク」の日本国内の普及に向けて、取り組みを行っていく方針を示している。

SBI VCトレードは、SBIグループのSBI VCトレード株式会社が運営する仮想通貨取引所です。
(2017年5月設立)

SBI VCトレードは、
日本円だけでオンチェーンNFT売買が可能な、「SBI Web3ウォレット」を提供しています。

「SBI Web3ウォレット」とは、NFTを購入・保有される方は必要となるデジタルウォレットです。

日本円だけでオンチェーンNFT売買が可能なウォレットは、国内唯一で「SBI Web3ウォレット」しかありません。

Oasysは、「Blockchain for Games」をコンセプトとするゲームに特化したブロックチェーンプロジェクトです。Oasysは、メタバース上におけるゲームのハブ(中心)になれるように開発が進められています。
(2022年2月よりプロジェクト始動、2022年12月ローンチ)

Oasysの特徴は大きく分けて2つ。
ひとつは、
高速かつガス代(トランザクション手数料)無料のゲーム体験をプレイヤーに提供できるよう目指していること。

もうひとつは、
ブロックチェーンを活用したゲーム内決済やNFTアイテムに関わるマルチチェーン対応、そして異なるゲームとの連携をスムーズに行えるようになることも目指していること。

Oasysの設立にはバンダイナムコ研究所代表取締役社長の中谷始氏やセガ取締役副社長の内海州史氏ら、日本のゲーム開発企業の面々も関わっている模様。

今回の提携において、
SBI VCトレードが提供する「SBI Web3ウォレット」のOasysネットワークへの対応を予定しています。

これにより、ユーザーが暗号資産と日本円を自動で交換することが可能になります。

つまり、
ブロックチェーンゲーム内のアイテムNFTの購入などにあたって都度暗号資産を購入するという煩わしい一手間が必要がなくなることから、ユーザーのUXの向上につながり、プレイヤー層の拡大につながると考えられています。

出所:PR TIMES

ユーザビリティの向上で使いやすくなることが普及に最も必要な要素のひとつだよね🌟

米マイクロストラテジー、約200億円分のビットコインを買い増し

米マイクロストラテジー、約200億円分のビットコインを買い増し
米ビジネスインテリジェンス企業「マイクロストラテジー」は27日、1.5億ドル(約200億円)相当のビットコインを購入したことを発表した。

マイクロストラテジーは、ビジネス情報・データ分析ソフトウェアを手がける上場企業です。

上場企業としては世界で最もビットコインを保有するマイクロストラテジーが、約200億円分のビットコイン(BTC)を買い増ししたことが3月27日に発表されました。
※2020年頃からBTCを大量に保有し始めたことで、マイクロストラテジーの株はBTC保有の代わりとして使われるようになり、BTCの値動きと足並みを揃えて株価が変動するようになっているという背景があります。

そんなマイクロストラテジー社ですが、
2022年8月にビットコイン保有によって10億ドル近い減損を出したことから、マイケル・セイラー氏は自身が創業したマイクロストラテジー社のCEOを辞任したという経緯があります。

このことからマイクロストラテジーがBTCを買うとBTCが暴落するというジンクスのようなことが囁かれるようになりました。

さて、今回の購入のタイミングはどのような結果になるのでしょうか。

その結果を予測する材料として、
暗号資産界隈では有名な「ストック・フロー比率から算出されるBTC理論価格」と「半減期」によってBTCの価格の推移が数値化されたものがあります。

ストック・トゥ・フローモデルで算出された数値の動きが、実際のビットコイン価格の動きに当てはまる部分が多く、仮想通貨の「半減期」と呼ばれるサイクルにも見事に当てはまっていることからもこの指標に注目している人々は多いです。

過去3回繰り返されてきた半減期の法則によると、半減期は約4年間隔の周期で発生しており、次回の半減期は2024年3月〜5月頃を予定しています。

半減期の約1年前が割安圏となることが多く、買い時と言われています。

その理論で言うと、今が買い時(2024年3月〜5月に半減期を迎えるとしたらその1年前が現在)ということになります。

「マイクロストラテジーがBTCを買うとBTCが暴落するというジンクス」と「半減期の法則」、今回はどっちが勝つのでしょうね。

ちなみに、BTC購入直後の2023年3/29現在のマイクロストラテジーの株価は14.4%急騰していました。

確かにBTCの値動きと足並みを揃えて株価が変動しているね👀

以上、株式投資にも役立つ、私が最近気になった暗号資産のトピックについてでした🌟
暗号資産を毛嫌いせず、身近なところに関わる内容を少しずつ積み上げていくと面白いし今後の立ち回りにも役立ってくると思います😊

また、来月も気になった暗号資産ニュースをピックアップしてまとめたいと思います!

\\「ストック・フロー比率から算出されるBTC理論価格」と「半減期」についての解説を詳しく知りたい方はこちら✨//

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(※当記事は投資を促すものではありません。当記事の主な目的は、自身の頭の中を整理する目的で作成しており情報をブログにまとめて保管することを目的としています。投資はリスクが伴う話ですので、ひとつの判断材料として最終的な投資決定はご自身の判断でお願いします。)

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